日立製作所含む3社、自動運転システムに対応するOTAソフトウェア更新ソリューションを開発

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無線通信により、高い信頼性と従来比1/10の更新時間を実現。2018年にソリューションの提供を開始

株式会社日立製作所(執行役社長兼COO:東原 敏昭/以下、日立製作所)と、日立オートモティブシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区大手町、取締役社長兼COO:関 秀明)およびクラリオン株式会社(本社:埼玉県さいたま市中央区、代表取締役社長:川本英利、以下、クラリオン)の3社は、自動運転車両やコネクティッドカーなどの次世代ビークルを支える中核技術の一つとして、無線通信により電子コントロールユニット(ECU)のソフトウェア更新を行う「OTA(Over the Air)ソフトウェア更新ソリューション」を開発した。

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同ソリューションは、更新ソフトウェアの送信を行うデータセンター(以下、OTAセンター)から車両側のシステムまでを、日立グループの技術によりワンストップで構築するもの。

高い信頼性、セキュリティ、従来比1/10*の時間でのソフトウェア更新を実現し、2018年の提供開始を予定している。

自動運転車両や、コネクティッドカーなど次世代ビークルに求められる信頼性と付加価値の向上には、セキュリティ対策のための更新やITS(Intelligent Transport Systems:高度道路交通システム)の高度化によるインフラ拡張などと連動した新機能の追加など、車両を制御するECUソフトウェアを車両製造後もタイムリーに更新していくことが必要だ。

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今回、日立・日立オートモティブシステムズおよびクラリオンは、ECUソフトウェア更新を無線通信で高速かつ、セキュアに行うOTAソリューションを開発し、車両が市場に投入された後でも品質と付加価値を向上させた。

また併せて、セキュリティ問題が発生した場合でも、ディーラー搬入を必要とせず、迅速な遠隔アップデートによって対策することを可能とした。

今回開発したOTAソフトウェア更新ソリューションは、更新ソフトウェアの生成や配信を行うOTAセン ター側のシステムと車両側のシステムで構成される。

日立が開発を担当したOTAセンター側のシステムでは、日立独自の差分生成サービスや高速・セキュアな配信サービスを提供する。

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具体的には、OTAセンター側で新プログラムと旧プログラムの差分を抽出・暗号化し、差分データのみを車両に配信する。

日立オートモティブシステムズが開発を担当した車両側のシステムでは、OTAソフトウェア更新制御機能やセキュリティ機能を実装したセントラルゲートウェイ、およびクラリオンの無線通信機を導入した。

具体的には、クラリオンの無線通信機(TCU:Telematics Communication Unit)で受信したデータセンターからの差分データを、セントラルゲートウェイを介して自動運転ECUやエンジンECUなどの更新対象のECUに送信する。

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更新対象のECUは、上記差分生成サービスに対応する高信頼な差分復元・更新ソフトウェアを用いて、差分データと旧プログラムから新プログラムを復元し、メモリ上のプログラムの書換えを実行することで、ソフトウェアを更新していく。

また、データセンターと車両のセントラルゲートウェイ間では、配信データの暗号化や相互認証を行うことで、情報漏えい、改ざん、成りすましを防止し、セキュアなソフトウェア更新を実現。

これらの技術により、高い信頼性を確保するとともに、ソフトウェアの更新時間を従来比1/10に短縮し、自動運転システムの実用化後に想定される頻繁なソフトウェア更新への対応を可能とした。

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日立グループは、データセンターから車載ECUまでの要素技術を全て保有しており、個別の技術・製品提供に加え、ワンストップで本システムを構築することが可能。

現在、セントラルゲートウェイなどの実機を搭載した実車両を用いたプロトシステムを開発済であり、2018年の製品提供を予定している。

以上を踏まえて日立グループでは、「今回開発した無線通信ソフトウェア更新ソリューションに留まらず、今後も自動運転車両やコネクティッドカーの実用化に貢献する機器やソリューションの開発、提供に積極的に取り組んでいきます」と述べている。

* OTAを使って差分更新対応ECUのソフトウェアを更新する方式と、車両を自動車ディーラーに持ち込み差分更新を使用せずにソフトウェアを更新する従来方式における更新時間の比較。